日本は2020年7月現在26ヶ国とワーキングホリデーの協定を結んでいます。
ニュージーランドは人気の渡航先のひとつです。

そこでこの記事ではニュージーランドのワーホリビザを申請するための条件などを調べてまとめました。
ニュージーランドのワーホリに興味がある方はぜひご覧ください。

目次

ニュージーランドのワーホリビザ申請条件

ワーキングホリデーのビザは観光ビザと異なり、発給されるのに様々な条件があります。
ビザの申請ができるのは以下の方です。

基本的な条件

まずは基本的な申請の条件を確認しましょう。

  • 日本の国籍を有すること ⇒ 日本のパスポートがあればOKです。
  • ワーキングホリデービザの発給を受けていないこと ⇒ ニュージーランドで初めてのワーホリビザならOKです。
  • 申請日に18歳以上30歳以下であること ⇒ 31歳になっていなければOKです。(年齢制限についての解説記事)
  • ニュージーランド入国時に有効期限が15ヶ月以上残っていること ⇒ ニュージーランド滞在の1年間+3ヶ月が必要です。
  • 扶養する子どもが同行しないこと ⇒ 子どもがいてもニュージーランドに入国しなければOKです。
  • 健康かつ犯罪歴の無いこと ⇒ 詳細はこのあとご説明します。

日本で暮らしている方であればそこまで大きなハードルではないのではないでしょうか。
他のワーホリ対象国もほぼ同じルールになっています。

さて、気になるのはその他の条件です。
いくつか気をつけなければいけないポイントがありますよ。

健康

持病などがなく健康であればワーホリビザの申請ができます。
その証明としてニュージーランドでは健康診断の受診が全員必要です

他の国では一定の条件に該当した方だけが健康診断を受ける必要があります。
しかしニュージーランドではすべての方が日本で健康診断を受けなければいけないんです。

ニュージーランドにワーホリで行こうと思っている方は、ニュージーランド移民局指定の病院で健康診断を受けてください。
日本で健康診断が受けられる病院はこちらです。

人物審査

「人物審査」と言っても面接などをする訳ではありません。

過去の犯罪歴を見ているんです。
残念ながらニュージーランドでは過去に犯罪歴がある場合にはほとんどの場合ビザが発給されません。

資金の証明

NZ$4,200程度の資金と、帰国用の片道航空券
ニュージーランドにワーキングホリデーで行くには4,200ニュージーランドドル(2020年7月現在約30万円)の資金があることが求められます。
最低限暮らすためのお金です。

さらに帰国用の航空券を持っている、もしくは航空券を買えるだけの資金(約1,000ニュージーランドドル、7万円)を追加で持っている必要があります。

場合によっては入国時に銀行の残高証明書を提出するように言われる場合があります。
あらかじめ日本で証明書を発行してもらい提出しましょう。

ニュージーランドにワーホリビザで滞在している時のルール

ワーキングホリデーは他のビザに比べてかなり自由が効きます。
滞在中にできることはこちら。

  • 観光
  • 通学
  • 就労

そう、なんでもできてしまうんです。
ただそれらにも細かいルールがあるのでチェックしておきましょう。

入国するまでの期間

「滞在する時のルール」とは少し違いますが、ワーホリビザが有効な期間が設定されています。
ビザ発給(発行)から1年間です。

この期間内にニュージーランドに入国をしないとビザが失効してしまいます。
ワーホリは一度しか使えません。
無駄にしないように気をつけましょうね。

滞在できる期間

ワーキングホリデービザでニュージーランドに滞在できるのは12ヶ月間です。
最初にニュージーランドに入国した時がスタートで、途中で日本に帰国するなどニュージーランドから出ていたとしてもその期間が含まれてしまいます。

学校に通える期間

ニュージーランドにワーキングホリデーで行く方の多くは英語の語学学校に通うのではないでしょうか。
ワーキングホリデービザで学校に通える期間は最大6ヶ月です。
それ以上学校に通いたい方は学生ビザを検討してみてください。

同じ雇用主のもとで仕事ができる期間

ワーキングホリデーでは仕事をすることができる特徴があります。
ニュージーランドは同じ雇用主のもとで働くことへの制限がありません。
簡単に言うと同じところでずっと働けます

ただ様々な経験を積むためにも途中で転職することもおすすめですよ。

まとめ

ニュージーランドのワーキングホリデービザの条件についてご紹介しました。
もし自分が当てはまるのかどうか心配な場合には旅行会社や留学エージェントなどへ相談してみてください。

なおワーホリのルールはニュージーランドの法律で決まっており、頻繁に変更があります。
必ず最新情報をニュージーランド移民局のサイトで確認してくださいね。

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